体外受精は2022年から保険適用に｜費用はどのくらいかかる？

不妊治療のために体外受精を考えておられる方が気になることは、高いと言われている費用のことではないでしょうか。

ただ、2022年の4月より、保険適用の範囲が拡大されて体外受精についても保険適用できるようになりました。

これは不妊に悩む女性にとって嬉しいニュースです。

この記事では、体外受精が保険適用となったことで何が変わったのか紹介していこうと思います。

体外受精の保険適用の概要

体外受精に対する保険適用の概要として、保険適用の条件と適用範囲をお伝えします。

不妊治療の保険適用の範囲が広がったことで、体外受精についても保険適用されることになりましたが無条件で保険適用できるわけではありません。

保険適用の条件として、年齢制限と回数制限、婚姻関係があります。

まずは、女性の年齢が43歳未満という年齢制限があり、残念ながら44歳からは保険適用されません。

そして回数制限ですが、こちらは40歳未満と40歳以上43歳未満と2つの上限が定められています。

始めて体外受精の治療を始める方で40歳未満の方は通算6回、40歳以上43歳未満の方は通算3回までというのが回数の上限となります。

ただし、これは1子ごとの回数なので、2子からはまた回数が0に戻ります。

そして最後に、保険適用を受けるためには婚姻関係にあること、又は事実婚が認められること、という条件もあります。

冒頭で2022年4月より保険の適用範囲が広がったと述べましたが、これまでもまったく保険適用されていなかったわけではありません。

例えば一般不妊治療とされるタイミング法や、排卵誘発法などについては適用されていました。

ただ、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療(ART)は保険適用外でした。

この条件が緩和され、不妊治療による体外受精についても3割負担で治療が受けられるようになったのです。

新たに保険適用の範囲となった生殖補助医療には、以下の治療法が挙げられます。

体外受精・顕微授精・排卵・採精・胚培養・胚移植・胚凍結保存

ここでは保険を適用することで、どのようなメリットやデメリットが考えられるかをみていきましょう。

保険適用によって生まれたメリットは、費用の負担が減ることによって不妊治療の間口が広がったということです。

これまで高額な費用が負担となり、受けたいのに受けられなかったという方たちも、体外受精による妊娠を目指せるようになりました。

デメリットは保険適用の範囲が広がったことで、これまでの不妊治療の助成制度であった「特定不妊治療助成制度」が無くなってしまうという点です。

この制度を利用して体外受精を行っていた方は、これまでよりも負担が増えてしまう可能性があります。

特定不妊治療助成制度は、治療費に関わらず一律30万円の給付を受けられるものです。

保険適用となると3割負担となるので、治療内容によっては負担が増えるケースも考えられます。

不妊治療は長期間治療するケースもあり、保険適用が可能となったとしても負担が大きくなることも考えられます。

そんなときは、高額療養制度を積極的に使いましょう。

高額療養制度とは、月の医療費の上限が超過した金額を支給してくれる制度です。

上限額は、年齢や所得によって変わりますので、以下を参考にしてください。

高額療養費制度は、これまで健康保険が適用されるときにしか使うことはできませんでした。

しかし、2022年の4月より体外受精が保険適用となったことによって、合わせて利用することができるようになりました。

もし条件に合う人は、積極的に使っていきましょう。

これまで体外受精にかかる費用は、妊娠を目指す方にとって大きな負担となっていました。

2022年に保険適用となったことから、これまで金額面が問題となって子どもを授かることを諦めていた方も挑戦しやすくなりました。

高額療養費制度も合わせて使うことにより、さらに費用負担を減らせる可能性もあります。

保険適用を活用して妊活に役立てましょう。